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【残業ナシ】正社員で定時に上がれる仕事に転職するには

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毎日遅くまで残業することが当たり前になると、人生のほとんどが仕事に占拠され、心身ともに疲弊してしまうことになります。

定時帰りの職場に転職したいと、心から願う方も多いのではないでしょうか。

転職して定時帰りを実践するためには、自身の仕事の仕方を見直し、定時で上がりやすい仕事を選ぶことがポイントとなります。

今回は、正社員なのに定時で上がりやすい仕事、定時であがりにくい仕事を、転職の注意点とともに紹介します。

残業のない仕事は意外とある

「残業がない正社員なんていないのでは?」と信じている方もいますが、17~18時台には通勤ラッシュが発生しており、毎日定時に帰っている正社員は多数います。

実態確認のため、以下の複数の調査結果を見てみましょう。

 

これらの複数の調査結果から、「4~5人に1人の割合で定時退社をしている」「残業がある場合でも、1日あたり1時間程度」という企業も少なくないことが見えてきます。

毎日遅くまで残業することが当たり前だと思っている人は、それが普通ではないと知ることから始めたいですね。

定時で上がれる仕事は?

では残業が少なく定時で上がれる仕事って何があるのか?という話になりますよね。

業界や職種によって、定時で上がれる仕事と上がりにくい仕事とで分かれます。

まずは、定時で上がれる仕事の種類を紹介します。

工場作業員

工場は1日の作業量が決まっており、時間内で効率よく作業することが求められます。

膨大な光熱費を節約するためにも、一斉に同じ時間で帰社させることが通例となっており、個別の残業が発生することは少ないです。

建設作業員

建設作業員は、暗くなると作業がしにくくなることや作業音の問題もあり、基本的には日中の作業になります。

朝は早いですが、夕方には退社できることが多いです。

受付・窓口業務

受付や営業時間が決まっているため、その時間がくれば対応業務を終わらせることができます。

多少の事務作業があっても、受付・窓口がメイン業務のため、残業が長引くことは少ないです。

事務職

庶務や総務などの事務職は緊急性の高い業務が少なく、顧客の都合で振り回されるケースもあまりないため、定時で帰れることが多いです。

派遣会社の事務員や患者数の多い病院の事務員など、残業が多くなりやすい事務職もありますが、全体的な傾向としては定時帰りしやすい職種と言えるでしょう。

外資系、大企業

残業をよしとしない企業風土をもつ外資系では、定時帰りが推奨されます。

残業しないで成果をだすことが求められる分、厳しさがありますが、ワークライフバランスは取りやすい傾向にあります。

大企業も、政府が推し進める働き方改革にのっとり、残業を減らす取り組みを積極的におこなっています。

定時で上がりにくい仕事

続いては、残業が多く定時で上がりにくい仕事を紹介します。

以下の業界、職種は一般的に残業になりやすい傾向にありますので注意が必要です。

個人向け営業

個人を相手にする営業は残業になることが多いです。

就業時間内に連絡がとれる企業相手の営業と異なり、一般の人が帰宅している就業時間外が勝負だからです。

営業は業務量が明確に決まっているわけではなく、やればやっただけ成果報酬を得られることもあり、無制限の残業となりやすい傾向にあります。

接客・販売業

営業時間ぎりぎりに来店した顧客の対応や閉店後の雑務があることで、定時帰りができないケースも多くあります。

特にノルマが厳しい職場では、成果主義的側面が強く、シフト制であっても帰るに帰れないことがあります。

IT・Web関係

業界全体で残業が多いことで知られるのはIT・Web関係です。

納期近くになると終わるまで帰ることができず、クライアントの意向によって作業途中での変更を余儀なくされることもあります。

クリエイティブ職

クリエイティブ職は成果に上限がなく、クライアントが満足するという曖昧な定義によって業務完了となります。

定時があってないようなもので、仕事とプライベートの境界線も定かではありません。

士業事務所

弁護士、税理士、社会保険労務士など、個人事務所で働く士業は、定時で上がれることが少ない傾向にあります。

顧客都合で動くこと、所長の考え方に大きく左右されることなどが一因です。

残業の少ない業界、会社に転職する際の注意事項

定時で上がりやすい業界、そうでない会社を紹介しましたが、実際に転職する際の注意点もいくつかあります。

ここを外すと最悪、労働環境がさらに悪化することもありえますのでチェックしておきましょう。

求人票の内容を鵜呑みにしないこと

転職の際に求人票だけを鵜呑みにしないことが大切です。

みなし残業制導入、定額残業代支給などが明記されていれば、残業があることはある程度予想がつきます。

しかし、「残業ゼロ」と謳い、実態はサービス残業が慢性化している職場もあります。

求人票はあくまでも必要最低限の情報が記載されているだけで、実態を含むすべての情報を見ることはできません。

会社全体の平均残業時間が分かっても、実際に働く部署で必ずしも同じ残業時間とは限りません。

部署の残業実態を確認しておきましょう。

評価制度が明確に定まっているかを確認

何を根拠に評価されるのかによって、残業の有無が変わってきます。

日本では「残業=努力の証」として評価する風土がまだあり、特に評価制度が不明確な場合には、残業するほど頑張っていると判断されるケースも珍しくありません。

評価制度が明確な企業ほど、作業効率を重視し、無駄な残業を削減する傾向が見られます。

入ろうとしてる会社がどんな評価制度をしてるかは確認は必須です。

ただし面接で残業の実態や評価制度を確認すると、聞き方によっては選考に影響を与えかねません。

面接で聞くことが難しいのであれば、転職エージェントを利用するといいでしょう。実態を確認したうえで求人を紹介してくれるため安心です。

まとめ

残業削減に取り組む企業が増えている今、定時帰りは夢ではなく、ごく当たり前のこととなりつつあります。

とはいえ、業界や職種による差は大きいため、定時で上がりやすい仕事を選ぶことが、ワークライフバランスの実現のために必要となります。

定時で上がれる働きやすい職場に転職し、仕事もプライベートも充実させましょう。

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